カメラは9割売れなくなって、
金額は残りました。

原典の表題は「生産出荷実績表」です。メーカーが出荷した台数であって、店頭で売れた台数ではありません。題名の「売れなくなって」も、正確には「出荷されなくなって」です。短く言い切るために日常の言葉を選びましたが、この表が数えているのは出荷までです。 また世界全体の数字で、日本向けは別の列になっています。日本向けだけを見ると、 2008年の 11,110,644台 が 2025年には 996,328台。91.0%減です。 この記事で「台数」と書いているのは、断りがなければ総出荷（世界全体）のことです。

原典に平均単価という欄はありません。総出荷金額 ÷ 総出荷台数を私が割ったものです。 出荷ベースなので店頭価格ではなく、為替の影響も入っています。「カメラの値段が6.9倍になった」ではなく、「出荷1台あたりの金額が6.9倍になった」です。

そう思われた方へ。たぶん、その通りだと思います。ただ、この記事で使ったのは出荷の台数と金額だけで、 画質について何も言っていない統計です。だからここでは書けません。
言えるのはひとつだけです。残ったカメラは、出荷1台あたり9万円を超えるものになりました。安いほうから順に消えた、という事実だけが、この表には出ています。それが「良いから残った」のか「良いものしか残れなかった」のかは、この表では分かりません。

私も最初にそう思いました。ただ、底が2つあって、3年ずれています。
金額の底は2020年です。前年から28.4%落ちて、翌2021年には+16.4%、その次の年は+39.3%と戻しました。急に落ちて、急に戻る。出来事に殴られた形です。
台数の底は2023年でした。2020年に41.6%落ちたあとも、 5.9%、4.2%、3.6%と3年続けて落ちています。 そもそも台数はコロナの直前2年も、毎年2割ずつ減っていました （2018年 −22.2%、2019年 −21.7%）。
同じひとつの出来事なら、同じように戻るはずです。戻り方が違うということは、たぶん別のことが起きています。それが何かは、この表には書いてありません。

そう書けたら気持ちのいい記事になるのですが、手元のデータでは示せません。 総務省の通信利用動向調査で世帯のスマートフォン保有率が確認できるのは令和2年からの5年ぶんで、86.8% → 88.6% → 90.1% → 90.6% → 90.5%^※3。すでに天井に当たっているところしか見えていません。一方カメラの台数が減り始めたのは2011年です。重なっている期間が足りない。2つの線が同じ向きに動いていることと、片方がもう片方の原因であることは、別の話です。 ここでは「2023年に底を打って、3年増えている」という事実だけを書きます。

標本調査なので、1年ごとの増減で語れません。実際2025年3月末は前年から+2.7ポイント増えています（48.6% → 51.3%）。ここでは6年間の傾向としてのみ読んでいます。 またカメラ付き携帯電話を除いた数字である点も、混ぜないよう注意が要ります。